採用チャネルとは
一般的に人材採用プロセスにおける候補者の募集と選考に使用される方法や手段を指します。
特定の組織が新しい従業員を見つけ、雇用するために使用する方法やプラットフォームです。
ここからは、人材とつながるチャネル=募集案件を出す媒体について、説明していきます。
私たちは採用スキームをコンサルティングする会社ですので、いろんな媒体をテストしていますが、みなさんが全部を網羅する必要はないと思います。
8つご紹介する中から、採れ高が高く、ハードルが低い媒体をまずは選んで、募集を始めてみてください。
おススメ採用チャネル8選
①自社サイト
基本のキ。
まずは自社サイトに、採用ページを用意しましょう。
優秀な方は、外部媒体の募集案件を見たら、必ず会社のことをリサーチします。
そこでページに辿り着き、外部媒体では知り得なかった情報をチェック、その上で応募してみたいと思った時、目の前に簡単に応募できる応募フォームがあったら…。
そのまま応募するでしょう!
こうして、オレコンでは採用広告を出す事なく、自社採用ページのトラフィックと採用者を獲得しています。
オレコンの場合採用コスト49%削減でき、とても採算性が高いです。
②クラウドワークス
③Wantedly
引用元:Wantedly
ベンチャー志向ユーザーが集まるプラットフォーム。
新卒の応募や、大学在学中のユーザーも多く、イ ンターンの受け皿があるのであれば、なおよいチャネルとなるでしょう。
募集時点では「報酬額」を掲載しない媒体です。
ユーザー層としては、良くも悪くも「意識高い系」が多い印象です。
掲載課金方式で、採用時の追加費用はありません。
応募者数はまずまずですが、オレコンの場合は課題提出率が低い傾向にあります。
掲載求人の上限がないため、いろいろな案件を出してテストすることができる媒体です。
④ママワークス
引用元:ママワークス
ママ特化型の募集媒体です。
特徴としては、
・1求人のみで応募数が平均週45件あり応募数が多い
・求人が一文字変更でも新着表示になるので見られやすい
・自動メール機能があるため、課題案内の必要がなく時間的コストが抑えられる
・人気求人を調べることが出来ないかつ教えてもらえないからテストで数値を上げにくい
・掲載料金が一枠ごとなので、事務職も全職種をひとまとめにして掲載することしかできない
があげられます。
⑤求人ボックス
引用元:求人ボックス
日本最大級の新着求人数を誇り、その数は圧倒的です。
WEB上の求人情報をまとめて表示してくれる、いわば求人特化の検索エンジンと言えます。
ですので、更新をしないとど んどん自社の案件が埋もれてしまいます。
他の募集媒体から求人情報を自動でクローリングし、無料で求人情報を掲載してくれますが、求人ボックスに直接募集案件の投稿や採用ページの作成もできます。
ユーザー属性は学生・第二新卒・主婦(主夫)・シニアなど幅広く、様々なターゲットに向けた採用活動が可能です。
⑥エンゲージ
引用元:エンゲージ
無料で使える採用ページ作成×求人掲載サービスが利用可能です。
エンゲージで作成した募集案件は、indeedやGoogle しごと検索、SNSとの自動連携が可能です。
また、無料でありながら無制限に求人案件を掲載できます。
掲載企業が多い為、検索でヒットしやすいよう複数職種を掲載すると応募を増やせます。
⑦スキイキ
引用元:スキイキ
マイナビがリリースしたフリーランス向けの求人媒体です。
特徴としては、
・マイナビ社員の担当カスタマーサクセスが掲載から契約までを代行してくれる(代行範囲はこちらで指定可)
・掲載費無料、成功報酬型
・求人掲載数は無制限、頻繁な加筆修正が可能
・スキルを持った人材が登録している
・登録ユーザー層は首都圏中心、20~40代中心
があげられます。
⑧Indeed
引用元:Indeed
Indeedは世界中にユーザーを持つ、ユーザー数も最大級の求人特化型の検索エンジンです。
求人ボックスと同様、自動で WEB上の求人情報をクローリングして掲載してくれますが、直接Indeedと求人サイトを連携したり、募集案件を掲載することもできます。
オレコン式の採用マーケ ティングを実践するクライアント企業様では、Indeedから3日間で400名の応募を獲得されたところもあります。
様々な採用チャネルを試そう
まずは無料もしくは掲載課金型の媒体で、試してみてください。
私たちの採用方法ですと、たくさんの応募をとってから厳選するので、応募課金型やクリック課金型はごく一部の例外を除き、利用していません。
採用にかける時間もない!という場合は、在宅秘書サービスを使ってタスクを引き剥がしてでも、採用に取り掛かることをお勧めします。
そのくらい人的リソースは重要と考えています。
ここまでご覧いただきましてありがとうございます。
今回は第二弾として「採用した人材が自社で活躍している状態」というゴールを達成するのに必要な、必要条件採用チャネルについてご紹介させていただきました。