お金のかからない福利厚生アイデア５選
1．スキルアップ研修の支援
スキルアップ研修を行うことで、従業員のスキル向上につながり、生産性が上がります。このような研修は、実はオンラインで無料で提供されているものも多いです。
Salesforceの従業員は、Trailheadのオンデマンドの対話型学習コースを使用して、従業員のスキルアップを推奨しています。Trailhead は無料で公開されているため、実践的なスキルを無料で学ぶことができます。
2．社内交流のイベントの開催
社内交流のイベントを開催することで、従業員同士のコミュニケーションを促進し、チームワークを高めることができます。ランチ会や社内スポーツ大会など、予算がかからないものでも効果があります。
エン転職のリサーチでは、退職者の約10人に1人は『職場の人間関係が悪い』ことを理由に退職。
従業員同士のコミュニメーションを高めることは、従業員同士のつながりが強化され、チームワークや協力関係が向上する可能性があります。ただし、長時間拘束するイベントは業務に支障が出たりプライべートの時間を削り逆効果のため、短時間で終わるものがいいでしょう。
3．フレックスタイム制度の導入
フレックスタイム制度は、従業員が定時以外にも自由に勤務時間を選択できる制度です。この制度を導入することで、従業員の働きやすさを向上させることができます。また、残業時間の削減にもつながるため、生産性の向上にもつながります。
手始めに会議室集合が条件であった会議をオンラインビデオ会議に切り替えてみましょう。さらに会社の電話も複数人の携帯電話に転送されるアプリ(無料)を設定することで、日中会社にいなくてはならない決まった勤務時間が減っていきます。この導入のひと手間をするだけで、フレックスタイムも難しくはありません。
4．在宅勤務の推進
在宅勤務は、従業員が自宅や外出先から仕事を行うことができる制度です。オフィスでの勤務よりも労働環境を選べるため、従業員のストレスや負担を軽減できます。コロナ禍で多くの仕事がリモートになり「出勤しなくても意外と会社って回るな…」と実感した方も多かったのではないでしょうか。
同じ仕事内容でも、労働環境を選ぶ自由があるというだけで従業員の幸福度は上がります。過去のこちらの記事でもご紹介したように、在宅勤務の有無は従業員のやる気も、転職を考えている人の応募の意向にも大きく影響するのです。
Googleではほとんどのスタッフが週2日はリモートで働き、一年に4週間は”どこから働いてもOK期間”を設けています。
5．特別休暇の付与
特別休暇は、法律によって企業が社員に付与することが義務付けられている法定休暇とは違い、法律に定めがなく企業が社員に対して福利厚生の一つとして与える休暇のことです。特別休暇を取得することで、従業員は疲れやストレスを解消することができ、また、家族やプライベートの時間確保によって、仕事とプライベートのバランスをとることができます。さらに、特別休暇を導入することで、企業イメージの向上につながることもあります。
株式会社サイバーエージェントは女性特有の体調不良の際に、月1回取得できる特別休暇エフ休や妊活通院のための妊活休暇などを設けています。
中小企業の福利厚生に残る課題
【課題①】予算内で従業員の多様なニーズに対応することが難しい。
【解決策】カフェテリアプランを導入する
『働き方』や『生き方』が多様化してきた現代、統一的な福利厚生では従業員の多様なニーズをカバーするのが難しくなってきました。そこでおススメなのがカフェテリアプランの導入です。
カフェテリアプランは、従業員が自分のニーズに合わせて福利厚生を選択することができる制度です。中小企業では、従業員のニーズに応じたカフェテリアプランを導入することで、コストを抑えつつ、従業員の満足度を高めることができます。
【課題②】福利厚生の利用率が低い。
【解決策】手続きの見直し、日常的に使えるものへシフト
せっかく導入した福利厚生でも、従業員が利用していなければ意味がありません。手続きが複雑ではないですか？めったに使うことのない福利厚生ばかり用意していませんか？
申請書などのペーパーは廃止し、手続きはスマホで完了できるようなシンプルさが求められています。福利厚生の内訳も、行けるか分からない遠方の保養施設よりも、毎日1杯のコーヒーの方が求められていることを認識しましょう。利用率の低い福利厚生は思い切って廃止し、従業員に本当に求められているものをヒアリングし、用意しましょう。
まとめ
中小企業は、限られた予算を活用しながら、従業員のニーズに合った福利厚生を提供することが求められます。また、従業員にとって働きやすい環境を整えることもひとつの福利厚生です。
福利厚生を充実させることで、従業員のモチベーションや生産性を向上させ、企業の競争力を高めることができます。しかし、予算や人員の制約がある中小企業では福利厚生の充実は容易なことではありません。
限られた予算の中でも、従業員のニーズや企業の状況に合わせた福利厚生の改善を進めていくことが大切です。
